京都大学名誉教授･鎌田浩毅による『週刊エコノミスト』の連載記事です。
京都府南部で続発している地震は、京都市内に大きな被害をもたらした1830年の文政京都地震（M6.5、死者1000人以上）と震源地が近いのだそうです。この文政京都地震の震源は京都西山断層帯に含まれ、日本有数の活断層密集地帯「近畿トライアングル」に隣接しているとのこと。
「南海トラフ巨大地震発生の40年くらい前からと、発生後10年くらいの期間に、内陸の活断層が動いて地震発生数が多くなる傾向がある」、「1995年の阪神･淡路大震災は、こうした活動期が始まった最初の直下型地震である」、「2005年の福岡県西方沖地震、13年の淡路島地震、16年の熊本地震、18年の大阪府北部地震など、西日本の内陸で直下型地震が次々に起きた。そしてこれらが増えてピークに達したとき、最後の打ち止めとして南海トラフ巨大地震が30年代に起きる」：
- なぜ西日本で近ごろ直下型地震が続くのか＝鎌田浩毅 （図あり）
- 京都で相次ぐ直下型地震 活断層の「近畿三角帯」に隣接 （同一内容）
文政京都地震について、『理科年表』（丸善）には次のような記述があります：
京都および隣国： 洛中洛外の土蔵はほとんど被害を受けたが、民家の倒潰はほとんどなかった。御所･二条城などで被害。京都での死280。上下動が強く、余震が非常に多かった。
この地震や江戸の大火などのため、文政から天保に改元されました。
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