地震予知については、日本政府や地震学界は及び腰になっており、ときには排斥しようとしているとさえ感じることがあります。この地震予知研究の問題点や、それでも地震予知に取り組む研究者たちの研究を紹介した8ページにわたる長い記事です：
記事のタイトルには疑問符をつけざるを得ません。なぜなら、『ネイチャー』に発表された調査結果の論文は、「南海トラフ地震が来る」などとは言っていないのですから。論文が示唆しているのは、既存の観測態勢でも東北地方太平洋沖地震を予知できた可能性があるということです。
長い記事ですので、何点か抜粋して紹介します：
▼ 「ブション博士らの発表したひとつの論文が、日本の地震研究者や政府関係者の顔色を失わせている。論文の内容が、〈巨大地震の前兆は、既存の観測態勢で、特段新しいことをしなくても見つけられたはずだ〉 ということを意味するものだったからだ」
▼ 「気象庁には、独自に地震予知を研究する権限がない」、「大学の地震研究者に研究費をつける文部科学省の地震・防災研究課長は'08年以降、代々が農林水産省からの出向。地震や防災とは縁もゆかりもない官僚で、最先端の研究のことなど知るよしもない」
▼ 「'12年10月にはついに日本地震学会が『地震予知検討委員会』を廃止すると発表。挑戦しても、失敗すれば責任問題になるだけの地震予知から、誰もが目を背けようとしているのだ。だが、そうしている間にも、南海トラフの巨大地震は確実に近づいている」
▼ 「四国周辺に設置されている複数の電子基準点の動きを見ると、6月以降、我々が警戒すべき移動幅と考えている値を超える動きをする観測点が急速に増え始めている。愛媛県の宇和島から高知県室戸、和歌山県金屋まで、きれいに南海トラフに並行して異常値が出ています」、「巨大地震の予兆は6ヵ月くらい前には出ますので、これから冬にかけてが警戒すべき時期と言えるでしょう。今年の12月から来年の3月までを警戒期間としたい」
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