「気象庁は（特定の地域を挙げて地震が起きるとする）雑誌の記事などに、科学的な根拠がないと苦言を呈した」、「何よりふざけているのは“長年研究してきた自分たち以外の予知は信頼に値しない”という物言い」、「『予知ムラ』の家来に成り下がったクラブ記者が役所にいわれるまま検証もせず記事を垂れ流す弊害」、「『予知』を『予測』と言い換える姑息な方針転換」：
自然科学の研究に対してあまり監視･監督を強めたり研究予算を締め付けたりするのは好ましいことではありませんが、予知研究を放棄した「予知ムラ」が既得権益として予算を貪り、予知研究の新たな分野に予算がまわらない現状は改革していく必要があると思います。
「予知ムラ」の住民ではなく「予知できない」派のロバート･ゲラー教授（東京大学大学院）は、雑誌などで予知的中と紹介される早川正士氏（電気通信大学名誉教授、地震予知学会代表理事）について、次のようにツイートしています。「正統派」の地震学者の見方はこうならざるをえないのでしょう：
［6月5日］ 早川氏は以前より「俺は地震予知」ができと叫んでいるが、国内海外の研究者を説得する証拠何も出していないのです。結局彼とその”信者”は開き直り、自分のミクロ学会を設置しました。彼の曖昧な”予言”を無視して問題ないです
［6月5日］ 彼の”手口”は単純。大量に曖昧な”予知情報”を公表して、その後発生するどの地震でも（小さくても、遠くても、深くても）、「俺は当たった地震」とする。煽ることによって有料メールマガを販売する。何故か、民放（特にフジ）は大好きです。
［6月7日］ 予知情報に震源・規模・時間だけでなく、許容範囲（何キロ以内・Ｍの±幅・いつまで）も公表すべきです。それ無しで、当たったかどうか・偶然より有意かどうかを事後に客観的に評価することはできません。胡散臭い予言者は許容範囲を公表しません。